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ダイナースプレミアムカードのリワード変更について考える

<2019.8.1情報をUP DATEしました>
全く税も会計も関係ない話題で恐縮ですが、先日こんな内容が弊社顧問先の社長を含む友人の皆様の間で話題になりました。

1:ANAマイレージへの以降上限が年間8万マイルから4万マイルに
(ANAダイナースカード、ANAダイナースプレミアムカードは上限なし)
2:ANAダイナースプレミアムカードのポイント付与率が2%から1.5%に引き下げ
→2019.9.16からプロパーカードも1.5%に引き下げになります

要するに、ANAのマイルに移行していた方からすると、かなりの痛手になる・・・んです。やってない方はわからないですね。

一番影響が大きいのは、ダイナースプレミアムカードの保有者で、通常2%の還元率でザクザクポイントが貯まり、マイルに変えていた方が、年間8万マイルまででも使い切れない方が多いにもかかわらず、4万マイルと制限されてしまい、もうどうしたらいいのか・・・という愚痴を多く聞きました。

そこで、私なりの対応策を考えてみたいと思います。

ダイナースのリワードでマイルに移行できるのは
・ANA(8万マイル上限→4万マイルに)★スターアライアンス
・ユナイテッド(10万マイル上限)★スターアライアンス
・デルタ(10万マイル上限)△スカイチーム
・大韓航空(10万マイル上限)△スカイチーム
・アリタリア航空(10万マイル上限)△スカイチーム
詳細はこちらを参照。

通常、ANAのマイルに変えて、まだ余るようならユナイテッドにしたり・・・という感じではないかと思います。

ANAの場合、8万マイルですと香港にビジネスクラスで2往復、ちょっと足して85,000マイルなら北米に1回、90,000マイルならヨーロッパに1回ビジネスクラスで行ける、という感じなのです。いままで北米やヨーロッパまで行けそう・・・だったのが、香港までしか飛べない、しかも1回だけになる、となるとちょっとがっかりするのもわからなくもないですね。

さて、では他の航空会社ではどれくらいマイルが必要でしょうか。

すべてビジネスクラスで比較

・ユナイテッド
東京~香港9万マイル 東京~北米14万マイル 東京~ヨーロッパ15万マイル

・デルタ
東京~香港6万マイル 東京~北米17~18万マイル 東京~ヨーロッパ16万マイル

・大韓航空
東京~香港 6万~9万マイル 東京~北米125,000~185,000マイル 東京~ヨーロッパ125,000~185,000マイル

いかがでしょうか。実はANAと比較して他の航空会社の特典航空券はより多くの(およそ1.5~2倍)マイルを必要とすることがおわかりになると思います。

となりますと・・・ANAダイナースカードで移行上限がない!というのが一番よい選択肢のように見えます。
特に、プレミアムカードの場合は、還元率が通常2%(!)と非常によい一方、ANAダイナースプレミアムカードだと還元率1.5%になり不利に見えますが、実際に特典航空券に必要なマイル数はANAのほうが少ないため、この還元率の少なさもカバーできる、と思います。2019.9.16からは還元率は同じ1.5%になります。

一点、デメリットを申し上げるとすると・・・ANAの特典航空券はとにかく取れない!ということ。
実はユナイテッドもデルタも比較的取りやすいように思います。ANA便でもユナイテッドのほうが特典航空券を取りやすいということも往々にしてあるわけです。そうなると、ANAマイルに移行できたが、今度は特典航空券を予約できなくて結局無駄にしてしまう、なんてこともあり得るのです(その前にANA SKYコインやポイント移管等をしておきましょう)
※但し、ANAでもスターアライアンスの他社特典航空券をマイルで取ることも可能です。ANAより少し多くのマイルが必要ですが、こちらは意外と予約しやすかったり。

とはいえ、マイル中心ではない方は、ANAダイナースカードにする必要も全くないので、本稿は役に立ちません。

自分の家計の分のみならず、経費もクレジットカードで決済して経営者個人にポイントが貯まるなんてけしからん!という向きもあるとは思いますが、くれるものをしっかり頂いて有効活用することは悪くないと思います。

ということで、誰に役に立つかわからないコラムでした。

ちなみに取得したポイントを航空券等価値のあるものに換えた場合、その経済的価値に応じて一時所得が課されると考えられます。とんでもなくポイントを取得している方はご注意。

※本稿は平成30年11月9日現在の情報で執筆しております。<2019.8.1に加筆修正しました>
※記載されている内容は執筆時点で判明している法律・通達等に基づいて記載をしておりますが、その時点並びにそれ以降における正確性を保証するものではありません。また、一般的な事例を記載しておりますが、特定の個人や組織がおかれている状況に対応するものではありません。本稿を参考に何らかの行動を執られる場合には、税理士をはじめとする専門家にご相談の上ご判断ください

※本コラムの著作権は弊社並びに筆者が保有しております。無断転載複写については固くお断りさせて頂きます。一部引用については適切な措置をお願い致します。

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