株式会社TKCが運営する「TKC WEBコラム」に、当法人パートナーの税理士・公認会計士 鯨岡健太郎が執筆した連載「知っておきたい！ABC（活動基準原価計算）の概要」が掲載されました。
第1回のテーマは、「伝統的な原価計算の限界とABC（活動基準原価計算）」です。
https://www.tkc.jp/consolidate/webcolumn/column202606_1_col01/
企業を取り巻く経営環境は大きく変化し、製造業における多品種少量生産の進展や生産工程の自動化、IT・システム関連費用の増加などにより、企業のコスト構造も複雑化しています。また、製造業に限らず、ソフトウェア、サービス、プロジェクトなど、原価を把握すべき対象も広がっています。
こうした状況では、直接作業時間などの単一の基準を用いて間接費を配賦する従来の原価計算では、製品やサービスごとの実際の採算性を正確に捉えられないことがあります。その結果、本来は利益が出ていない製品を黒字と判断したり、反対に採算性の高い事業から撤退したりするなど、経営判断を誤る可能性もあります。
ABC（活動基準原価計算）は、製品やサービスの提供に必要となる「活動」に着目してコストを配分し、より実態に即した原価を把握するための手法です。本コラムでは、ABCの基本的な考え方や仕組み、導入によって期待される効果について、具体的かつ分かりやすく解説しています。
製品・サービス別の採算管理や価格設定、業務改善、経営管理の高度化に関心をお持ちの方は、ぜひご覧ください。
